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合理的な基礎

公認会計士が、財務諸表全体に関する自己意見を形成するために必要な根拠。具体的には公認会計士が入手した資料(監査証拠)の集積。
監査証拠は、実査、立会、質問といった各種の監査手続きを通じて入手されるものである。ただし、大企業の伝票や請求書、領収書などすべての経済活動を公認会計士が精査できるわけではないので、監査人は試査というサンプリングチェックで、質・量ともに十分かつ適切であると判断できるところまで監査証拠を入手する。この監査証拠の集積、つまり監査人の結論を支える根拠となるものが「合理的な基礎」なのである。

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